インテルを買い増しすることにしました。
ピークだった2021年の70ドルから半分以下になり、2023年現在は28ドル。
買い増しをすることにした理由について書いていきます。
目次
なぜ株価は落ちた？
インテルの株価がここまで落ちた理由の一つは、競合との技術競争に負けたことです。
競合であるAMDがより性能の良いCPUの開発に成功しました。また、インテル製CPUと同程度の性能を持つものをより安価に提供しています。
AMDが提供するRizenというCPUはコスパが良く、私自身のPCにもRizenを入れています。
性能と価格の部分でインテル製のCPUが負けてしまったことにより、市場のCPUシェアをAMDなどの競合から奪われてしまい、それが減収につながりました。
また、AMDなどの工場を持たないメーカーから製造を受託する、ファウンダリー企業の製造技術や設備がインテルに追いついてきたことによって、インテルの強みが脅かされています。
インテルの強み
一番の強みは、開発から製造、流通を自社ですべて行っている点です。
これによって高水準の利益率を実現しています。
また、自社で工場をもつため品質管理がいきわたり、製品にムラがなく高品質を保っています。
半導体を作るには、莫大な設備投資と製造技術、ノウハウが必要です。
インテルは長年業界のトップに君臨していたため、その全てがそろっています。
それらは一朝一夕で揃えられるものではないので半導体製造事業の参入障壁は非常に高いといえるでしょう。
インテルの経営指針
こうした半導体市場の状況を受けて、インテルはファウンダリー事業を始めることにしました。
つまり、ほかの半導体メーカーから製造を受託し他社の製品を製造することにしました。
開発に注力できる工場を持たないファブレス企業と開発力で勝負するのではなく、共存することにしたのです。
ファウンダリー事業の需要
世界の半導体工場のほとんどは、中国、韓国、台湾と、アジアに密集しています。
そのため、戦争やコロナのようなパンデミックがその地域で発生すれば製造がストップしてしまいます。
そういった地政学リスクを避けるために、AMDをはじめとするファブレス企業は工場の場所を分散させたいと考えています。
インテルが持つ工場のほとんどはアメリカ国内にあるため、そういったリスクヘッジによる需要を見込めます。
また、半導体を必要とするIT企業は米国に集まっているため、そういった企業からの需要も見込めるでしょう。
Google、IBMをはじめとし、様々な企業からの支援を受けているそうなので期待できそうです。
インテルはまだまだ成長できる
以上の理由から、インテルはまだまだ業界に残り続けると考えます。
現在の株価は企業価値と比べて明らかに低すぎる水準であり、また、成長性も見込めると判断したため、買い増しすることにしました。
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