株価が変動する要因には、マクロ要因とミクロ要因があります。
マクロ要因とは、経済全体の流れによる要因のことです。
ミクロ要因とは、企業の経営による要因のことです。
特に大事なのはミクロ要因にあたる企業の経営の質です。
株価の変動がマクロ要因なのかミクロ要因なのか判断できるようになると、安値で買い、高値で売るということが可能になります。
この記事では、その方法についてお伝えします。
目次
マクロ要因
たとえば、円高、円安などの為替変動による株価への影響や、金融政策による影響があります。
マクロ的要因によって株価が下がった場合、それは買い時となる場合が多いと私は考えています。
為替変動による株価の変動
まず、円安になると外貨１単位に対して、より多くの円通貨と交換することができるようになります。
たとえば、ドル円が100円から200円に変動したとすれば、変動後のほうが100円分多く交換することが可能になります。
そのため、円安になると、海外の顧客をターゲットにしている企業が恩恵を受けることになります。
輸出企業である、トヨタ、ソニー、キャノン、任天堂などが恩恵を受けることになるでしょう。
為替変動の恩恵を受けると、売上と利益が増加します。それによって株価が上がります。
金融政策による為替変動
中央銀行が行う、金融政策の目的は、市場に出回る通貨の量をコントロールすることです。
経済の基本として、商品でも通貨でも、市場に出回る量が多ければ価値は下がり、少なければ価値が上がるというものがあります。
つまり、円の価値が金融政策によって変わるということになります。
市場に出回る通貨の量を増やすことを金融緩和といい、減らすことを金融引き締めといいます。
金融緩和がされると、通貨量が増えますから、円安になります。
逆に、金融引き締めがされると、通貨量が減り、円高になります。
金融政策が与える株価への影響
金融政策は為替に影響を与えると言いましたが、実は、企業の株価にも影響を与えます。
金融政策の一つに、政策金利操作というものがあります。
政策金利というのは、地方銀行が中央銀行から借入するときにつく金利のことです。
資金の流れとしては、中央銀行から地方銀行に、そして企業にというように流れます。
もし、政策金利が上がると、地方銀行は資金調達のコストが上がることになりますから、企業への貸付に対する金利も上げなければいけなくなります。
企業は、借入に対する金利が高いと、借入が必要な設備投資を控えるようになります。
その結果、売上や利益の成長が鈍化し、株価が下がることになるのです。
ミクロ要因
企業の経営の結果がミクロ要因にあたります。
マクロ要因と違い、ミクロ要因の内容は多岐にわたります。
たとえば、製造システムを変えたことによりコスト削減できた場合、削減した分利益が増えることになります。それを評価し、株価は上がるかもしれません。
ほかには、事業拡大に失敗し資金を失った場合、総資産額が落ちるため、株価は下落するでしょう。
このように、業績の変動が企業の経営の結果による場合、それはミクロ要因となります。
企業価値を決めるのはミクロ要因
マクロ要因というのは波があります。円高の時もあれば円安の時もあり、インフレの時もあればデフレの時もあります。
これに対して、ミクロ要因は、劣悪な経営を続ければ資産を食いつぶすことになり、素晴らしい経営をすれば資産を増大させることになります。
企業価値を決めるのは経営そのものであり、経営の結果がよければそれに伴って株価は上昇します。
良い経営というものは、マクロ要因のように波のあるものではなく、常に企業を成長させ続けます。
だからこそ、私たちはビジネスモデルを重視し、経営の質を判断しようと努力すべきなのです。
優良企業を安い時に買う
まず、企業のビジネスモデルや財務状況、収益性に注目し、今後も成長を続けるいい企業かどうかを判断します。
その企業をマクロ要因によって市場が弱気になっているときに買うのです。そうすれば、企業価値以下に評価された優良企業を買うことが可能になります。
これこそが、私たちが狙う勝ちパターンです。
これを実現させるためには、企業分析の精度と経済学に対する理解が必要です。
分析力の強化と知識量を増やすことを指針として、日々努力することで堅実な投資を実現することができるのです。
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